助成事業

「がん医療研修会in沖縄2016」が読売新聞(西部本社発行版)に掲載されました

がん患者の在宅療養について意見を交わす参加者

 がん患者の在宅療養を支える医師や看護師らが集まり、「患者が希望する場所で最期まで過ごせる仕組み作り」をテーマにした研修会が14日、沖縄県南風原(はえばる)町の県医師会館であった。琉球大学医学部付属病院がんセンターなどが主催。公益財団法人正力厚生会、読売新聞社が特別後援した。

 
 約80人が参加。帝京大医学部の渡辺清高准教授が、がん患者の在宅療養に役立つ情報をまとめたガイドブックを紹介しながら、「医療、介護、看護、福祉の幅広い職種で、患者や家族の思いに寄り添って議論することが大切」と呼びかけた。

 この後、参加者は10のグループに分かれ、「在宅療養の意思決定」「家族の心構え」「人生の最期」などの議題で、情報の共有と連携の必要性などについて議論した。